よくあるご質問

参考：〔比べてみました　賃貸と分譲住宅のメリット・デメリット〕

木は、鉄やコンクリートよりずっと弱いイメージがありますが、実はそんなことはありません。
柔軟性や重量の面で優れており、耐震面でも安心して住み続けられる住宅を造ることが可能です。
なお、アイディホームの戸建住宅は、耐震等級3※を取得しています。
①耐震等級1…震度6強から7程度に相当し、関東大震災時の東京、阪神淡路大震災時の神戸で観測された地震の揺れに耐えうる強度
②耐震等級2…耐震等級1の1.25倍の耐震強度
③耐震等級3…耐震等級1の1.5倍の耐震強度

※最高等級は、耐震等級3（2022年12月現在）

住宅建設地の地盤が弱いと、時間が経過するにつれ地盤沈下が起こり、建物が倒壊する危険性が高まります。そのため、事前に建物を安全に支えるための強度があるのか第三者機関が地盤調査を行います。調査の結果、一定の基準に満たなかった土地については、地盤補強工事を実施して十分な強度を確保します。このように、住宅の基礎となる地盤を、適切な状態にする工事を「地盤改良工事」と言います。アイディホームでは、お客さまに安心してお住まいいただくため、地盤改良の有無にかかわらず「全棟地盤10年品質保証」としています。

住宅性能表示制度とは平成12年4月1日に施行された「住宅の品質確保の促進等に関する法律（以下「品確法」という。）」に基づく制度です。良質な住宅を安心して取得できる市場を形成するため、住宅の性能に関する共通ルール（基準）に従い、第三者機関が評価します。住宅性能評価書には、設計図書の段階の評価結果をまとめたもの（設計住宅性能評価書）と、施工段階と完成段階の検査を経た評価結果をまとめたもの（建設住宅性能評価書）との2種類があり、それぞれ法律に基づくマークが表示されます。
詳しくは、住宅性能表示をご覧ください。

仲介業者様またはお近くの弊社営業店へお問い合わせください。ご検討中のご要望をあわせてお伝えいただきますとスムーズにご案内が可能です。

分譲住宅であっても、着工前の早い段階でご成約いただき、かつ仕様決定前であればカラーセレクト可能です。（ただし、成約時期や物件等の諸条件がございます。）

一般的に、手付金または申込金（物件価格の5％～10％程度）＋諸費用分（物件価格の5％～10％程度）＋入居費用（50万円～）がめやすと言われています。詳しくは、購入費用と維持費用をご覧ください。

① 全期間固定型の「フラット35」
② 民間金融機関による「民間ローン」
③ 勤務先で財形貯蓄をしている場合の「財形融資」
このような住宅ローンが代表例として挙げられます。

基本的には、契約締結後にお客さまのご都合で契約を解除する場合、手付金が解約金（キャンセル料）となります。ただし、住宅ローンを利用する場合は、契約締結時に「ローン特約※」を付すことが一般的です。

※「期日までにローンの本承認が下りなかった場合は、手付金をお客さまに返金して解約できますよ」という特別な約束

分譲住宅の場合（完成物件）、１ヶ月程度でご入居可能です。（住宅ローン本承認から2週間程度）

住宅取得時にかかる「不動産取得税」や、所有している土地・建物に対してかかる「固定資産税・都市計画税」等が代表的です。税金の額は、取得する不動産の価格により変動します。

参考：〔購入費用と維持費用〕

加入する商品によっても異なりますが、火災保険にて補償されます。ただし、地震やそれによる火災等の損害は、地震保険に加入していないと保険金が支払われません。近年、地震保険への加入率は増加傾向にあり、需要が高まってきています。地震保険は、原則として火災保険とのセット加入になりますので、気になる方は火災保険加入のタイミングでのご検討が必要になります。

参考：〔火災保険のお見積もり〕　〔火災保険のお申し込み〕

当社アフターサービス基準に基づき、10年間にわたり住宅の品質を長期保証※いたします。お客さまに安心してお住まいいただくため、お引渡し後、6ヶ月、2年の無料定期点検も実施いたしております。

※「構造耐力上主要な部分」及び「雨水の侵入を防止する部分の保証」

最長30年保証住宅※

※5年ごとに当社が必要と認めた有料メンテナンス工事を行った場合、長期保証期間を30年まで延長することができます。

お引渡時に発行しております「アフターサービス基準証書」に記載の問合せ先または当社ホームページのお問い合わせフォームよりご連絡ください。お問い合わせの際は、①物件名　②お引渡日　③ご契約者様氏名　をお伝えいただきますとスムーズです。